無料で遊べるゲームが話題だ。

テレビでは毎日のように「ケータイゲーム、無料です」と
モバゲーやGREEのテレビCMが流れる。

この両社は、ここ数年急速に業績を上げ、
株式の時価総額は3000億円前後。

並み居る大手のゲームメーカーをも圧倒する
勢いを見せている。

無料なのにどうして儲かるの？

これについて、GREEの田中社長は
「渋谷区無料モデル」と表現していたが、
要は渋谷区に入るのは無料。

だけど、そこで特別な買い物をするとお金がかかりますよね？と。
このバーチャル世界で買う買い物は、
デジタルの「アイテム」だ。

自分のキャラクターの分身である「アバター」は
最初はTシャツ・短パン。

これに服や装飾品を買えるのが「バーチャルマネー(仮想通貨)」だ。

昨今流行のソーシャルゲームなども
ゲーム内の「アイテム」を買うことで
強力な武器となる。

それを持つことで、周囲の人々から尊敬される
という快感がベースにある。

そんな無料ゲーム。
有料のアイテムを買うのは、実はわずかに10%～5%程度の人。

すなわち100人きたら、90～95人は無料で遊んで帰るわけだ。

だが、それでもユーザー数が1000万人、2000万人
いるから、規模が違う。

たとえば、無名に近いメーカーが作ったキャバ譲のゲーム。
これが460万人以上の会員が平気でいる。

この数は、日本で一番売れるゲームの代名詞、
「ドラゴンクエスト9」よりも多い数だ。

ネットの世界には、こんな化け物がゴロゴロいる。

さて、そんな仮想通貨。

当たり前の話だが、そろそろ法整備といった議論が出てきている。
一方で、世の中には、こんなたぐいの「ポイント」と称した
仮想通貨がわんさとある。

あなたの使うクレジットカードのポイント、
家電量販店のポイント、ツタヤのカードのポイント。

これらをどう整備するというのか？

まだまだこの仮想通貨の使われ方が
多岐にわたる可能性がある今、
補遺整備までは無理としても、
変な形で「規制」が入らないことを考えねばならないだろう。

今はまだ、それぞれの運営会社が知恵を絞って
対策するだけの段階。

今後も果てしない議論と新サービスの登場が続くのだろう。